歴史のことば劇場➋
下からの繁栄、貧困の解消
土井郁磨（亜細亜大学非常勤講師）
いまや日本の人口減少が嘆かれない日はなく、
出生率の低迷が連日のように
話題になります。
しかし、
出生率は、世界中で減少しています。
一九六〇年より出生率が上がった国は皆無で、
開発途上国で半分以下になり、
国連の推計では、
世界人口は二〇七五年の九二億をピークに減少が始まる
といいます（Ⅿ・リドレー『繁栄』）。
かつて十八世紀末、
マルサスは、食糧生産は線形関数的にしか増えないのに、
人口は指数関数的に急増することに愕然としました。
指数関数が１を大きく下回った場合、
0.001が0.002、0.004、0.008と増加しても
曲線は１を超えないから人間には水平な線にしか見えない。
ところが、
これを繰り返せば、
ある時点で曲線が生じて急上昇し100を超える。
この人工爆発に対して食糧生産は絶対的に不足する…
しかし、出生率急減の現在、
話は逆転します。
ここ三十年、
途上国の貧困層の消費は世界の二倍以上の率で増加し、
絶対的貧困は18％未満まで下がった。
この減少率が続けば
二〇三五年にはゼロになる。
それどころか
ムーアの法則（二年毎(ごと)に情報処理能力が倍増）に従って、
AI等の技術革新から
人口ではなく
世界の豊かさが指数関数的に増大する
とも予想される（P・Ｈ・ディアマンディスら『楽観主義者の未来予測』）。
思えば、日本の産業革命期（明治中・後期）の工業生産の九割以上は、
大工場ではなく、
家内工業や在来産業によるもので（中村隆英）、
戦後のトヨタ、日立、松下、本田も、大銀行や財閥とは縁の遠い新規参入者であり、
民間の草の根の対応力や多様性が、高度成長には決定的に重要だった(香西泰)。
近年、米国カリフォルニアでも、
成功企業の三分の一はアジア系の起業であり、
いわゆる発展途上国的世界が、
既存の事業を脅(おびや)かす技術開発を生み出すのに適している
と言われます（楽観主義―）。
下からの近代化、
草の根の多様性から、
指数関数的な高度成長はもたらされるようですが、
文久元年（一八六一）、
孝明天皇は、金五十枚を細民救済にあてようとし、
前年の和宮様御降嫁の際も
「真実之處賑恤(しんじゅつ)之意」を幕府に求めました(孝明天皇紀)。
また、明治天皇は、
五箇条御誓文を伝える御宸翰で、
「天下億兆一人も其の處を得ざる時は皆／朕が罪なれば…」
との決意を宣明しており、
窮民救恤の詔（明治二）では、
宮廷費七万五千石のうち、じつに一万二千石を充てた。
当時の新聞は、御宸翰は掲載しても、御誓文を伝えるものは殆ど無く（尾佐竹猛）、
細民救済、「天下億兆…其の處を得」ることが、天皇の御意向とイメージされた。
「（明治の）日本に比較したら、どんな西欧の進歩も、まどろっこしく、試験的だ」（Ｈ・Ｇ・ウェルズ）。
未来の根は、過去にある。
ハイエクによれば、
「下層階級の地位の向上がいったん加速し始めると、富裕層への迎合は大きな利益の源泉とはならず、大衆の要求に向けられた努力に地位を譲る。…いずれその格差を消し去る傾向にある」。
ハイエクのいう
「下層向上の傾向」とは、
日本では、維新における皇室の言動と共に始まり、
後の指数関数的な驚異の発展の起点となった
と考えられるようです。
『明日への選択』平成30年3月号
